FDEという言葉が、急速に広まりつつあります。Forward Deployed Engineer、それは、顧客の現場に深く入り込むエンジニアのことです。求人票にこの三文字が並び、「AI時代の最高峰の職種」といった見出しとともに、年収の相場が語られる。そして、客先常駐のエンジニアを「これからはFDEだ」と言い換える会社が、すでに現れはじめました。
またか、と思います。
ここで言う「テキトー」とは、「適当」の本来の意味ではありません。定義や解釈を自分たちに都合良く曲げ、自分たちの技術やスキルのレベルに合わせて言葉を使うことです。言葉に自分を合わせるのではなく、自分に言葉を合わせる。バズワードとは、そうやって縮められた言葉の成れの果てです。
縮められてきた言葉たち
DXがその最たる例でしょう。
本来DXとは、デジタルを前提として、事業や経営を既存の延長にとらわれることなく作り変えること、すなわち「変革」です。ところが、アナログ前提の仕組みや仕事のやり方はそのままに、その一部をデジタル技術で効率化し、利便性を高めることは「デジタル化」であって、変革ではありません。にもかかわらず、これをDXと称します。経理業務のデジタル化を「経理DX」と呼び、販売業務のそれを「販売DX」と呼ぶ。既存業務を何ら変えないソフトウェア・パッケージに、化粧まわしを着けさせるようなことが、平然と行われています。
極めつけは「DX化」という言い方です。Xはトランスフォーメーション、すなわち変革ですから、それに「化」を付ければ「変革化」となります。「デジタル化」のデジタルをDXに置き換えただけの造語であることが、この一語に露呈しています。
「ソリューション」もそうでした。IBMが唱えたとされますが、もとは複数のベンダーの製品で構成されたシステムを一括して構築し、支えることを意味していました。それを提供する事業を、SI（システム・インテグレーション）と呼ぶようになったのです。この由来を置き去りにしたまま、いまでは単なる受託開発やSESにまでSIの名が使われ、一本のパッケージ・ソフトウェアやクラウド・サービスを「◯◯ソリューション」と称することも珍しくありません。単一の製品を売ることは、複数の製品を組み合わせて一つの解に仕立てるという本来の仕事とは、むしろ正反対です。「製品」と呼ぶより高度に聞こえるからという、ただそれだけの理由で、この名が冠せられています。
クラウド・コンピューティングも同じ道をたどりました。データセンターにサーバーを並べ、仮想マシンを貸し出すサービスのことだと理解した人たちがいます。コンピューティングのあり方が根本から変わることの意味は問わないまま、名前だけを掲げて先進性を訴えたのです。
そして、FDEです。
この言葉には、譲れない条件が三つあります。第一に、要件が固まる前から関与すること。顧客自身がまだ言葉にできていない課題を見つけ、何を作るべきかを定義するところから始めます。第二に、動くシステムで応えること。提言や資料ではなく、自らコードを書きます。第三に、そこで得た知見を自社プロダクトに還すこと。現場の学びが製品の進化となって戻っていく循環こそが、FDEの核心です。
>> FDEについての詳細は、こちらをご覧下さい。
日本の客先常駐は、これとは構造が違います。要件は顧客やPMOがすでに定義しており、エンジニアはそれを正しく実装することを求められます。そして何より、知見を還すべき自社プロダクトがありません。還流先を持たない会社がFDEを名乗るとき、この概念の中核は、すでに抜け落ちています。
FDEは、人月商売の対極にある考え方です。それを人月商売の看板に掛け替える。「デジタル化」を「DX化」と言い換えたのと、寸分違わぬ手つきです。
分からないのではなく、分かると困るのです
なぜ、言葉はこうも縮むのでしょうか。
知らないからだ、と片づけるのは簡単です。しかし、そう単純でもありません。
DXを「変革」と正しく受け取れば、既存の業務をなぞるだけの受託開発に出番はありません。クラウドを正しく受け取れば、機械を並べて貸す商売の前提が崩れます。FDEを正しく受け取れば、還す先のプロダクトを持たない会社に、その名を名乗る資格はありません。
つまり、言葉の意味が分からないのではないのです。分かると、困るのです。
言葉を自分たちの背丈まで縮めることは、無知の帰結ではなく、いまの商売を守るための本能です。だからこそ根が深い。悪意のないままに、しかし確実に、言葉はその価値を貶められていきます。
もちろん、最初の読み違いそのものを責めているのではありません。人は誰でも、自分の知識の範囲でものごとを解釈しようとします。新しい言葉に出会えば、手持ちの知識のなかで最も近いものに引き寄せて理解する。それは自然なことです。問題は、その次に起きます。
読み違いに気づく機会は、必ずどこかで訪れます。そこで調べ直して改めるか。それとも、その読み違いが自分たちに都合が良いと気づいて、黙って使い続けるか。ここが分かれ目です。罪は、誤読にあるのではありません。正さないことにあります。
いえ、そう言い切るのも、まだ甘いのかもしれません。誤読には、少なくとも理解しようとした痕跡があります。しかし現実には、そもそも理解しようとしていない場合が、少なからずあるからです。売れそうな響きの言葉を拾い、資料に並べ、商談の枕に使う。中身を確かめていないことが手抜きだという自覚すら、ありません。これは誤読ではなく、職業倫理を欠いた「テキトー」の精神です。
その代償を払うのは、誰か
ITのプロであるはずのITベンダーが、DXとデジタル化を区別せずに使えば、その先で何が起きるでしょうか。
お客様もまた、都合の良いように解釈できるほうが楽です。専門家であるITベンダーがそう使っているのだから、それでよいのだろうと迎合すれば、それだけで足りてしまいます。
一方、経営者からは「我が社もDXに取り組まなくてはならない」という号令がかかります。組織に属する人間が、これに従うのは当然です。しかし変革とは、組織を横断する全社的な取り組みであり、一部門だけで完結するものではありません。容易なことであるはずがない。それでも経営は実績を求め、その実績で人を評価します。
そこで何が起きるか。既存業務の改善、すなわちデジタル化に取り組み、その成果を報告して、DXに取り組んでいることにするのです。しかも、ITベンダーが「DX」を冠して提供するサービスやプロダクトを導入すれば、専門家のお墨付きが付きます。これはDXである、と自信を持って語れるようになる。経営者もまた詳しくは分かりませんから、その報告をDXの成果として受け止め、我が社もDXに取り組んでいると胸を張ります。
誰も嘘はついていません。誰も咎められません。それぞれが、それぞれの持ち場で合理的にふるまっている。そして、変革だけが起きないのです。
日本企業の変革が進まない理由を、経営者の不見識や現場の抵抗に求める声は多くあります。しかし、その入口で言葉を歪めたのは誰でしょうか。デジタル化をDXと呼んでよいという免罪符を配ったのは、ほかならぬITベンダーです。
ITベンダーは、日本のDXを支援しているのではありません。その足を引っ張っているのです。
そして、失われるのは変革の機会だけではありません。約束と実態が食い違えば、その会社への信頼が失われ、DXという言葉への信頼が失われ、やがてITそのものへの期待までもが失われます。「どうせITベンダーの言うことだ」という諦めが、お客様の側に静かに積み上がっていく。目先の一件を取るかわりに、業界全体の信用を切り売りしているのです。しかも、その損失を被るのは、テキトーに使った当人だけではありません。同じ言葉を正しく引き受け、真面目に取り組んでいる人たちまでが、疑いの目で見られることになります。
鍵は、プライドです
自分はどうでしょうか。確かめる方法は、難しくありません。
「その言葉を使うようになって、自分の仕事のやり方は、何か変わったか。」
何も変わっていないのなら、それは看板を掛け替えただけです。デジタル化がDXにならないのも、客先常駐がFDEにならないのも、理由は同じです。
だからといって、もっと勉強せよ、知識を増やせと申し上げたいのではありません。
申し上げたいのは、プライドを持とう、正しいことをしよう、ということです。順序が逆なのです。知識が足りないからテキトーになるのではありません。プライドがないから、知識を確かめる必要を感じないのです。自分の仕事が誰の何に貢献しているのかという感覚、つまり共通善への意識と言ってもいいでしょう、それさえあれば、言葉の意味を確かめることなど、わざわざ心がけるまでもない当然の行為になります。誰に命じられずとも、自分から動きます。
では、そのプライドは、どうすれば身につくのでしょうか。プライドを持て、と言うのは簡単です。しかし、持てと言われて持てるものなら苦労はありません。心がけの問題にしてしまえば、「もっと勉強せよ」と同じく空虚な号令になります。三つ、挙げてみます。
第一に、違和感を殺さないことです。
倫理は理屈よりも先に、身体の感覚として現れます。自分でも分かっていない言葉を口にするときの、あの落ち着かなさ。誰にでも覚えがあるはずです。これを一度やり過ごすと、次はもう少し楽にやり過ごせるようになります。三度も繰り返せば、感覚そのものが鈍る。そうなれば、自分が何を分かっていないのかさえ、分からなくなります。テキトーとは、この鈍麻の別名です。最初の一歩は知識ではありません。あの落ち着かなさを、なかったことにしないことです。
第二に、顔の見えるお客様を持つことです。
プライドは、自分の内側からは湧いてきません。誰かの役に立ち、その人から確かに助かったと言われた、その記憶からしか育たないものです。ですから、抽象的な「顧客」ではだめなのです。名前と顔のある、一人の人。この人を前にして、この言葉を使えるか。そう自問できる相手がいるかどうかです。
ここで気づかされることがあります。私たちの業界の仕組みは、この関係を組織的に断ってきました。お客様と話すのは営業であり、現場の技術者は指示された仕様を実装する。多重下請けをたどれば、誰のために作っているのかさえ見えません。プライドが育たないのは、個人の資質の問題である前に、配置の問題でもあるのです。
第三に、射程を長く取ることです。
倫理とは、損得の外側にある高尚な何かではありません。長い損得の中にあります。目先の一件だけを見れば、テキトーは合理的です。話は早く進み、案件は取れ、今期の数字は立ちます。しかし5年、10年の射程で見れば、答えは反転します。信用を切り売りした会社に、次はありません。お客様の事業が伸びなければ、私たちの仕事も痩せていきます。日本企業の変革が進まなければ、この国のIT市場そのものが縮んでいきます。
共通善とは、この射程のことです。射程が短ければテキトーが最適解になり、長ければ誠実が最適解になる。それだけの話です。ですから、倫理的であれ、と言う必要はありません。短く見るな、と言えば足ります。
それは、経営の問題です
ただ、ここで終わらせては片手落ちでしょう。
正しいことを言えば、損をすることがあります。「それはDXではありません」と申し上げて、商談を失う。プライドとは、結局のところ、割に合わないことをした記憶の積み重ねです。
その一回を、個人の覚悟に押しつけてはなりません。正しいことを言った者が損をする組織で、プライドが育つはずがないからです。誰よりも早くテキトーに適応した者が、生き残るだけでしょう。ですからこれは、若い技術者の心がけの問題ではありません。正しいことを言った者が報われる場をつくれるかという、経営の問題でもあります。この文章の矛先は、どこかの誰かにではなく、書いている私自身にも向いています。
どんな職業にも倫理があり、矜持があるはずです。ITに関わるプロであるならば、言葉を正しく引き受け、その価値を損なわずに使いこなし、バズワードの濡れ衣を晴らすことは、その職責の一部でしょう。お客様に正しい道を示すとは、そういうことです。
まずは、自分の現実を冷静に見つめてみるところからだと思います。それが、お金を頂くための信頼の土台なのですから。
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「AIをどう使うか」に留まっている限り、AIの真価は引き出せません。「AIでどう変わるか」、すなわちAIを前提として、仕事のやり方をどう変えればいいのか。それをお伝えしたくて書いた本です。まだの方は、ぜひご一読ください。
どうぞよろしくお願いいたします。
